会社案内Company

代表挨拶Greetings

2021 年 12 月 1 日付で株式会社フルライフ代表取締役に就任いたしました、大多和文子と申します。

1995 年の創業以来、弊社は常に地域によりそい介護サービスを提供することで成長して参りました。
得た実績はわたしたちの貴重な財産です。

社会情勢の変化が著しい昨今ではありますが、
フルライフはこれまでに築きあげてきた地域との信頼や連携を源泉にチーム「フルライフ」として歩み続け、
誠実さと明快さを旨とした企業として今後も活躍して参ります。

そして福祉社会への貢献をしていく所存です。
今後とも一層のご支援を賜りますようご指導の程よろしくお願いいたします。

株式会社フルライフ 代表取締役

大多和 文子

フルライフ社章制定についてCompany emblem

株式会社フルライフは、平成21年9月28日の創立15周年記念日に正式に社章を制定する。
社章制定は全従業員が組織の一員として自覚と品位を保持することを目的とする。

“ 全ての人々が「Full Life(充実した人生・生活)」を送る事が出来る様に ”
との願いが社名には込められていますが、これは「Enjoy(楽しむ)」を意味します。
社章デザインは社名の「F」と「L」を組み合わせることにより、
「Enjoy(楽しむ)」の頭文字である「E」を表現しております。

企業理念Corporate philosophy

わたしたちは、働く仲間と共にすべての人が”充実”した生活を送れるよう
福祉社会に貢献して参ります。

経営理念Management Philosophy

洗練された
組織づくり

充実感の
共有

オープンかつ”洗練”された組織をつくり、
”充実感”を共有できる企業を創りあげます。

社用車紹介Company car

カーナビ・ドラレコ完備の自動車の他、50ccスクーター、電動アシスト自転車を用意しています。
安全運転で地域の皆様のお宅へ訪問します。

ユニフォームUniform

スタッフの意見を参考に、デザイン性・機能性の高いユニフォームを採用しています。
乾きやすく、カラーバリエーションが豊富!と評判です。

会社概要Company Profile

会社名 株式会社 フルライフ ( Full Life Corporation )
所在地 〒232-0013
神奈川県横浜市南区山王町3-24-8 港横浜ビル4F(地図
アクセス 横浜市営地下鉄ブルーライン 吉野町駅 出口2 徒歩1分
TEL 045-250-1850
FAX 045-250-1852
代表 代表取締役  大多和 文子
設立 平成7年9月
資本金 3,000万円
スタッフ 701名 (2023年5月1日 現在)
事業内容

■介護事業
<介護保険サービス>
訪問介護、夜間対応型訪問介護、定期巡回・随時対応型訪問介護看護、
居宅介護支援、福祉用具レンタル販売、訪問看護、介護予防事業

<障害福祉サービス>
居宅介護、重度訪問介護、外出支援事業

<その他>
横浜市、川崎市各種委託事業
自由契約サービス事業(自社)

沿革History

1995年9月 有限会社フルライフコーポレーションを設立
2000年4月 訪問介護・居宅介護支援・福祉用具貸与事業に参入
2000年4月 フルライフ川崎設立
2002年2月 フルライフ鶴見設立
2002年5月 フルライフ洋光台設立
2003年4月 居宅介護事業に参入
2003年11月 有限会社フルライフコーポレーションから株式会社フルライフに変更
2003年11月 フルライフ横浜設立
2004年3月 フルライフ本郷台設立
2004年11月 フルライフ保土ヶ谷設立
2007年4月 放課後児童育成事業に参入
2007年10月 夜間対応型訪問介護事業参入
2008年1月 小学校放課後キッズクラブ事業参入
2010年3月 通所介護事業に参入
2010年9月 フルライフ関内設立
2011年7月 障がい児デイサービス事業に参入
2011年10月 フルライフ港南設立
2011年11月 フルライフ中原設立
2012年4月 川崎市において定期巡回・随時対応型訪問介護看護事業に参入
2012年4月 放課後等デイサービス事業、特定相談支援事業、障がい児相談支援事業に参入
2012年4月 フルライフ西設立
2012年8月 訪問看護事業に参入
2012年8月 訪問看護ステショーンフルライフなでしこ設立
2012年9月 フルライフ福祉用具ラボ設立
2013年12月 フルライフ洋光台移転・名称変更、フルライフ磯子設立
2014年3月 横浜市にて定期巡回・随時対応型訪問介護看護事業に参入
2014年11月 フルライフ神奈川設立
2020年2月 フルライフ福祉用具プラスを設立
2021年11月 代表取締役交代
2022年5月 執行役員制度導入
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